液状化とは、地震の揺れで、水を含んだ砂の地面が液体のように柔らかくなる現象です。家が傾いて、1メートルで1センチ下がる（1/100）だけで、国の被害認定では「半壊」に入ります。
ゆるく積もった砂が地下水に浸かっているところへ、強い揺れや長く続く揺れが加わると起きます。
結論からいうと、「液状化は海の近くの埋立地だけの話」ではありません。川や池の跡、谷を埋めた造成地、砂丘のふもとなど、内陸でも条件がそろえば起きます。そして「液状化したら家がつぶれる」わけでもありません。被害の中心は、壊れることより傾くことです。
液状化の仕組みと起きる条件
液状化の仕組みは、地面の中の砂と水で説明できます。地盤工学会の子ども向け資料はこう書いています。
地盤は地中で砂粒同士がかみ合っていて、砂粒同士の摩擦で安定を保っています。地下水面より下の地盤では、砂と砂の間は水で満たされています。このような状態で地震による振動が加わると、一時的に砂粒同士のかみ合いが外れて、砂粒を支えるものがなくなりドロドロになります。この状態を「液状化」と言います。
地盤工学会「ドクターモグの地盤工学入門」
揺れの間、砂の粒は水に浮いて、建物を支える力も失われます。重いビルは沈み、軽い下水管やマンホールは浮き上がります（地震調査研究推進本部）。
水圧が上がった地下水は、弱いところ（裂け目）から砂といっしょに地面へ噴き上がります。これが噴砂（ふんさ）です（北陸地方整備局のQ&A）。しばらくすると砂の粒は沈み、地面に水が出てきます（熊本市のパンフレット）。
どんな場所に起きやすいかは、地形に出ます。国土交通省のガイダンスは、液状化の履歴が多い場所を7つ挙げています。地形で言えるのは次の6つです。
- 埋立年代の浅い埋立地
- 旧河道（昔の川筋）
- 大河川の沿岸（特に氾濫原）
- 海岸砂丘の裾と、砂丘のあいだの低地
- 砂鉄や砂礫を採掘した跡地の埋戻し地盤
- 沢や谷を埋めた盛土の造成地
海沿いだけの話ではありません。地震調査研究推進本部は、海沿いの低湿地で起きやすいと思われているが「条件を満たせば内陸の平野部でも発生します」と書いています。東日本大震災では、「標高が高い丘陵や台地であっても、谷部などを埋立て、かつ、地下水位が高い造成地においては液状化に伴う建物被害などが発生した。」と国土交通省の事例集にあります。
季節でも変わります。熊本市は「夏場は降雨の影響で地下水位が高くなるため、液状化しやすい時期になっています。」と書いています。
何震度から起きるかの目安は、震度5前後からです。機関ごとの書き方を、そのまま並べます。
| 機関 | 液状化と震度の書き方 |
|---|---|
| 気象庁（震度階級関連解説表） | 液状化の語があるのは震度5弱・5強の欄だけ。震度6弱以上の欄には出てきません |
| 国土交通省（発生傾向図のページ） | 埋立地など最も脆弱な地域では「震度５程度から液状化被害が発生しており」 |
| 熊本市（パンフレット） | 「震度５弱程度から液状化が発生した事例があり」 |
| 防災科学技術研究所（2024年3月） | 条件の3つ目は「震度5強」程度以上。同じ資料に「推定震度４〜5弱でも液状化が発生」とも |
読者
震度5弱くらいなら、うちは大丈夫ですよね
おかあさん震度の数字だけでは決まりません。2011年の東日本大震災について、国の事例集はこう書いています
震度5弱程度の揺れであっても、地震動の継続時間が長かったことや茨城県沖で発生した余震の影響を受け、大量の噴砂・噴泥の発生、戸建住宅の沈下・傾斜、ライフラインの寸断などが発生した。
国土交通省 都市局「2011年東北地方太平洋沖地震の事例」
揺れた瞬間に、部屋の中で起きることを減らすもの
地震のけがの3〜5割は、屋内の家具類の転倒・落下・移動によるものです（東京消防庁）。壁にネジを打てない部屋でもできる手から並べます。
東京消防庁の実験では、L型金具で壁に直接ネジ止めするのが最も効果が高いとされています。賃貸で壁に穴を開けられない部屋での代わりがこれです。家具の両端の側板部を、できるだけ奥で突っ張ります。天井側にも強度が要ります。
突っ張り棒だけだと効きが落ちます。同じ資料が、ポール式にはストッパー式や粘着マット式の併用をすすめています。マット単独でも効果は小さいので、上の棒と2つで1組と考えてください。
お湯でも水でも作れて、袋のままおにぎりの形になります。断水すると鍋も食器も洗えません。洗い物の出ない形を先に入れておくと、水の減り方が変わります。
飲料水は1人1日3L。4人家族の1週間分で84L＝2Lボトル42本なので、6本入りだと7ケースぶんです。5年保存タイプなら入れ替えの手間が減ります。
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液状化の被害は壊れるより傾く
国土交通省は、液状化の被害として、地盤から水が噴き出す、建物が沈んで傾く、マンホールや埋設管が浮かんでくる、地面全体が低いほうへ流れ出す、の4つを挙げています。
このうち住宅の被害を、国土交通省のガイダンスは「主として住宅のめり込み沈下によって生じる傾斜」と書いています。
1964年の新潟地震では、国土交通省の事例集が「川岸町の４階建てアパートは無傷のまま横倒しになった。」と書いています。
石川県の内灘町・かほく市の県道8号沿いで、国土技術政策総合研究所と建築研究所（国総研・建研）が調べた3階建ては、軒下の高さが入口側で185センチ、反対側で275センチ。90センチ程度の沈下と推測され、建物の北西側ではほとんど沈下がありませんでした。内灘の液状化を地名から読んだ記事もあります。
国土交通省は「液状化による被害は、ただちに人命に関わることは稀です。」と書いています。稀であって、ゼロではありません。新潟地震の死者は26名で規模の割に少なかった一方、噴砂の穴に人が転落して亡くなったケースが事例集に載っています（死者数は北陸地方整備局のQ&A）。
日本で起きた主な液状化を、公式資料の数字で並べます。
| 地震 | 公式資料にある数字 |
|---|---|
| 1964年 新潟地震（マグニチュード7.5） | 新潟市は震度5（旧震度階級）。砂まじりの水が一斉に噴き上がり、自動車などが埋没。この地震を機に液状化の研究が本格的に始まった |
| 1995年 兵庫県南部地震 | 神戸港の埋立地で護岸が海側へ最大5メートル以上移動。武庫川下流では、江戸時代の埋立地でも家屋がめり込んだ |
| 2011年 東日本大震災（マグニチュード9.0） | 宅地の被災は26,914件（9都県80市区町村、国土交通省が2011年9月27日にまとめた数字）。浦安市は市域の86％で液状化 |
| 2016年 熊本地震 | 熊本市内の液状化被害戸数は約2,900戸。埋立地ではなく、内陸の河川沿いなど自然にたまった地盤が大部分 |
| 2018年 北海道胆振東部地震（震度5強） | 札幌市清田区里塚は約140宅地のうち全壊約40戸、大規模半壊・半壊を含めると80戸以上。2メートルを超える沈下 |
| 2024年 能登半島地震（マグニチュード7.6） | 液状化は4県32市町村で確認（防災科学技術研究所、2月29日時点）。宅地被害は国土交通大臣が「１万件を超えると見込まれる」と説明 |
数え方が行ごとに違うので、足し算はできません。札幌市は里塚の被害を「過去の液状化被害と比較しても非常に珍しい様相を呈していた」と書いています。1979年に原野や農地を宅地に造成した地区で、液状化した土は傾斜の下へ約250メートル流れ出しました（札幌市の資料の図による）。
令和8年熊本地震の液状化
令和8年熊本地震は、2026年7月28日、マグニチュード7.1、最大震度7（宇城市・氷川町）で、熊本市は震度6強でした（内閣府、8月16日10時現在）。熊本市が液状化しやすい時期と書いた、夏の地震でした。ただし福岡大学の調査資料は、地震の前の4週間弱は雨がほとんど降らず、地下水位が平常時より深かった可能性を指摘しています。
2016年の熊本地震で液状化した熊本市南区の近見から南高江では、その後、道路に排水の管を入れて地下水位を下げ、液状化への強さを上げる工事が行われました。近見地区では8地区・約750戸です（国土交通省の事例）。
土木学会の地震工学委員会のサイトに載った速報（現地調査は8月5・6日）は、こう書いています。
今回調査した範囲では、液状化は確認されなかった。
土木学会 地震工学委員会掲載の速報スライド（熊本市南区近見〜刈草）
国総研・建研の速報（9月7日）は、地下水位低下の対策が行われた宅地数地点を調べ、「地表に噴砂の見られた場合もあったが、地盤変状等により宅地に顕著な被害が生じた事例は見られなかった。」と書いています。
一方、同じ熊本市南区の富合町杉島では、同じスライドが「2016年、2026年ともに液状化の発生を確認。」と書いています。噴砂の量は2026年のほうが少なく、スライドは杉島の対策の有無を書いていません。
熊本県のどこで液状化が起きたかは、熊本県の液状化はどこで起きたかにまとめています。
液状化で家が傾いたときの基準
傾きは、1メートル進んで何センチ下がるかで表します。1/100なら1センチ、1/20なら5センチです。国土交通省北陸地方整備局と地盤工学会北陸支部のQ&Aは「たとえ1/100程度のわずかな傾斜でも平衡感覚がおかしくなり、そのままで住み続けることはむずかしいとされます。」と書いています。
同じ傾きを、国の被害認定と地震保険の認定基準で並べます。
| 1メートルで下がる量 | 内閣府の被害認定（液状化等・令和8年6月） | 地震保険の認定（2022年10月版） |
|---|---|---|
| 約0.4センチ超 | 傾きでは判定しない | 一部損 |
| 約0.9センチ超 | 傾きでは判定しない | 小半損 |
| 1センチ以上（1/100） | 半壊 | 小半損 |
| 約1.4センチ超 | 半壊 | 大半損 |
| 約1.67センチ以上（1/60） | 大規模半壊 | 大半損 |
| 1.7センチ超 | 大規模半壊 | 全損 |
| 5センチ以上（1/20） | 全壊 | 全損 |
1/100の傾きは、内閣府では半壊の入口、地震保険では小半損の帯に入ります。1.7センチを超えると、地震保険は最上位の全損ですが、内閣府はまだ大規模半壊で、全壊は5センチからです。
傾きの測り方は地震 家の傾き／全壊の線は1.2mで6cmに、保険の区分と請求の流れは地震保険の認定基準と請求の流れにあります。
読者
傾いたら、建て替えるしかないんですか
おかあさん国のガイダンスは「傾斜を復旧させることで住み続けられる場合が多く、地区で一斉に建て替えが発生する場合は少ないと想定される。」と書いています
ハザードマップの色の読み方
地図の色が濃くても、そこで必ず起きるわけではありません。北陸地方整備局と地盤工学会北陸支部は「赤やピンクに入っていたとしても、必ず液状化するというわけではありません。」と書き、新潟県内の3地震（新潟地震・中越地震・中越沖地震）で液状化した面積を地形ごとに数えています。
- 旧河道 約30％
- 盛土地 10％強
- 自然堤防・干拓地 5％前後
- 扇状地・段丘（台地） 0〜0.4％
2013年の資料にある新潟県内の数字で、全国の数字ではありません。国土交通省も令和7年3月の補足資料で、同じ埋立地の中でも被害が出た範囲と出なかった範囲があると書いています。
ただし、起きた場所は繰り返します。2011年の東日本大震災で関東の183箇所の液状化を調べた関東地方整備局と地盤工学会の報告書では、周辺で過去に液状化が起きていたのは54箇所（29.5％）、同じ地点での再発は26箇所（14.2％）でした。国土交通省が履歴の多い場所に挙げた7つ目も、過去に液状化した土地そのものです。地図の色は予言ではなく、起きやすさの目印です。
読者
一度液状化した所は、砂が締まって、次は安全なんですよね
おかあさんそう考えられていました。北陸のQ&Aは「果たして液状化にも免疫性はあるのでしょうか。答えはノーです。」と書き、国のガイダンスも、東日本大震災の被災地の調査で「将来の地震によって再び液状化現象が起こる可能性のある地盤が残されており」と書いています
県の図に出てくるPL値（ピーエルち）は、深さ20メートルまでの液状化のしやすさを、浅いほど重く数えた点数です。国土交通省の表では、0が被害の可能性なし、5まで低い、15までが可能性あり、15超で高い。
自分の土地は、重ねるハザードマップで調べます。液状化の地図は全国版と県別の2枚あり、同じ住所で答えが変わることがあります。2026年9月19日に確かめた結果は重ねるハザードマップ 液状化／同じ住所で答えが違うにあります。国土地理院は、土地の成り立ちを知るには「旧版地形図や過去の空中写真などが有効である」と書いています。
液状化は、揺れが終わったあとに、傾きとして家に残ります。1メートルで1センチ。冒頭の数字は、その傾きの最初の線でした。
出典
- 国土交通省 都市局「盛土・宅地防災：液状化現象について」 https://www.mlit.go.jp/toshi/toshi_fr1_000010.html
- 国土交通省 都市局「市街地液状化対策推進ガイダンス【本編】」（令和元年6月） https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001470556.pdf
- 地震調査研究推進本部「液状化現象」 https://www.jishin.go.jp/resource/terms/tm_liquefaction/
- 気象庁「気象庁震度階級関連解説表」（平成21年3月31日改定） https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/shindo/kaisetsu.html
- 国土交通省 北陸地方整備局・地盤工学会北陸支部「液状化Q&A」（2013年） https://www.hrr.mlit.go.jp/ekijoka/niigata/Q&A.pdf
- 国土交通省 都市局「盛土・宅地防災：地形区分に基づく液状化の発生傾向図等」 https://www.mlit.go.jp/toshi/toshi_tobou_tk_000038.html
- 国土交通省 都市局「リスクコミュニケーションを取るための液状化ハザードマップ作成の手引き【補足資料】」（令和7年3月） https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001878556.pdf
- 国土交通省 都市局「リスクコミュニケーションを取るための液状化ハザードマップ作成の手引き【詳細資料編】」（令和3年2月） https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001410674.pdf
- 国土交通省 都市局 液状化被害の事例「1964年 新潟地震」 https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001466321.pdf
- 同「1995年 兵庫県南部地震」 https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001466322.pdf
- 同「2011年 東北地方太平洋沖地震」 https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001466323.pdf
- 同「2016年 熊本地震」 https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001466324.pdf
- 国土交通省 関東地方整備局・地盤工学会「東北地方太平洋沖地震による関東地方の地盤液状化現象の実態解明報告書」（平成23年8月） https://www.ktr.mlit.go.jp/ktr_content/content/000043569.pdf
- 浦安市「浦安市復興計画」（平成24年3月） https://www.city.urayasu.lg.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/002/324/fukkokeikau.pdf
- 札幌市「清田区里塚地区」 https://www.city.sapporo.jp/kensetsu/stn/satozuka.html
- 札幌市 建設局 市街地復旧推進室「平成30年北海道胆振東部地震 清田区里塚地区市街地復旧のあゆみ」（令和5年3月） https://www.city.sapporo.jp/kensetsu/stn/documents/fukkyuunoayumi.pdf
- 札幌市 建設局「北海道胆振東部地震被害からの復旧」（流動範囲の図） https://www.mlit.go.jp/common/001292818.pdf
- 防災科学技術研究所 先名重樹「令和6年能登半島地震 液状化被害の分布と特徴」（令和6年3月5日） https://www.bosai.go.jp/sp/introduction/kyoso/kenkyukai/mha4gl00000018mw-att/houkokukai_senna.pdf
- 国土交通省「斉藤大臣会見要旨」（令和6年2月2日） https://www.mlit.go.jp/report/interview/daijin240202.html
- 国土技術政策総合研究所・建築研究所「令和6年（2024年）能登半島地震による建築物の基礎・地盤被害に関する現地調査報告（速報）」 https://www.nilim.go.jp/lab/bbg/saigai/R5/notojishin04.pdf
- 熊本市「熊本地震から学んだ液状化（パンフレット）」 https://www.city.kumamoto.jp/kiji00319128/3_19128_430992_up_mwbe3gra.pdf
- 内閣府「令和８年熊本地震に係る被害状況等について」（令和8年8月16日10時現在） https://www.bousai.go.jp/updates/r8kumamoto_jishin/status/pdf/r8kumamoto_jishin_20260816.pdf
- 国土交通省「液状化対策の実施事例 ～地下水位低下工法（熊本市近見地区）～」 https://www.mlit.go.jp/toshi/content/001469075.pdf
- 土木学会 地震工学委員会掲載 石川敬祐・脇中康太「令和8年熊本地震 地震被害調査ー速報ー」 https://committees.jsce.or.jp/eec205/system/files/Ishikawa_TDU_2026KumamotoEq.pdf
- 国土技術政策総合研究所・建築研究所「令和８年熊本地震による建築物の基礎・地盤の被害調査報告（速報）」（令和8年9月7日） https://www.kenken.go.jp/japanese/contents/topics/2026/0907f.pdf
- 地盤工学会九州支部「令和8年熊本地震 地盤災害報告会資料」（令和8年9月17日）福岡大学 村上 哲ほか「令和8年熊本地震による液状化」 https://www.jiban.or.jp/?page_id=26913
- 内閣府「災害に係る住家の被害認定基準運用指針」第4編 液状化等の地盤被害による被害（令和8年6月） https://www.bousai.go.jp/taisaku/pdf/r605shishin_all.pdf
- 日本損害保険協会「地震保険 損害の認定基準について」（2022年10月1日） https://www.sonpo.or.jp/insurance/jishin/ctuevu00000001fo-att/nintei_kijyun.pdf
- 東京都「液状化による建物被害に備えるための手引」（平成27年度印刷） https://kenchiku-ekijoka.metro.tokyo.lg.jp/about005.pdf
- 地盤工学会「ドクターモグの地盤工学入門」 http://www.jiban.or.jp/wp-content/uploads/2018/02/Mogu2-3.2s.pdf
- 国土地理院時報 No.122「東日本大震災における液状化被害と時系列地理空間情報の利活用」（2011年） https://www.gsi.go.jp/common/000064462.pdf
- 写真の撮影者・ライセンス（ウィキメディア・コモンズ掲載）：新潟市西区善久の噴砂＝Cp9asngf（CC BY 4.0）／浦安市明海1丁目のマンホール＝On-chan（CC0）／内灘町宮坂の住宅街＝Hurohukidaikon（CC BY 4.0）／1964年新潟地震の集合住宅＝米国地質調査所のページを出典とするパブリックドメインの写真（撮影者不明）
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