住宅用火災警報器は、取り付けたときの「設置年月」を確かめて交換時期を判断します。消防庁は設置から10年を交換の目安とし、設置年月が分からないときは本体に記された製造年を確認するよう案内しています。
本体の設置年月を見る
本体に取り付けた年月の記入欄がある機種なら、その日付を見ます。記載がない場合は「製造年」の表示と、購入記録や入居時の設備資料を確認します。製造年は製品が作られた年で、設置年との差が出る場合があります。表示が確認しづらい場合は、型番とメーカーを控え、取扱説明書でラベルの位置や外し方を調べてください。
脚立で高い場所に手を伸ばすと転落の危険があります。無理に本体を外す前に、住まいの管理者や機器を設置した業者から時期の記録を確認できる場合があります。

画像の出典
Smoke detector at Gateway Hotel.jpg/Curpharar/CC BY-SA 4.0。表紙はトリミングと文字入れ(同ライセンス)
作動確認と交換時期
点検ボタンやひもで作動確認できる機種があります。音声や警報音の意味は機種ごとに説明書を見ます。反応がない場合や電池切れ・故障の表示が出た場合は、点検手順に従って対応します。
音が鳴ることを確かめたら、設置時期も別に確認します。長期間使った機器は内部の部品も劣化するため、消防庁は10年を目安に本体の交換を案内しています。
複数の部屋を一緒に管理
寝室、階段など、どこに付いているかを住まいごとに書き出します。交換時期を記録するときは、位置、型番、設置年月を一組にします。機器を替えたあとに記録も更新しておけば、次の住人や家族が確認する際にも使えます。
賃貸では、交換の分担を契約書や管理会社に確かめます。退去や入居直後に問い合わせるときは、部屋の位置と表示された警報状態を伝えると機器を特定しやすくなります。
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