🗨️「電車が駅と駅のあいだで止まったら、ドアを開けて降りていいのですか」
自分では開けません。東京メトロは「線路内への避難は大変危険」「操作は係員の指示に従ってください」と案内しています。隣の線路を電車が走っていることがあり、架線には高い電圧がかかっているためです。ホームに着いたのにドアがずれて開かない、といった場合だけは別で、そのときは非常用ドアコックを使ってホームへ避難します。
[交通] この記事の要点
2026年9月15日 発表
- 通勤・通学で地下鉄や郊外路線を使っている人
- 子どもだけで電車に乗る機会がある家庭
- 停電や輸送障害の多い時期に長距離を移動する人
使ってよい場面と、使ってはいけない場面
| 状況 | どうするか |
|---|---|
| 走行中 | 操作しない |
| トンネル内・駅間で停車中 | みだりに操作せず、乗務員の指示に従う |
| 駅に着いたが、車両のドアとホームドアがずれて開かない | 非常用ドアコック・ホームドア非常開ボタンを操作してホームへ避難する |
線引きは「降りる先がホームか、線路か」です。ホームへ出るための操作は認められていて、線路へ降りる操作は止められています。
停電でスマホを生かすための電源
設定で節約しても、数日の停電では足りません。充電の出どころを2系統以上にするのが現実的です。
災害時に多いつまずきが「ケーブルが見つからない・端子が合わない」です。本体にケーブルが付いている型だとそこで止まりません。20000mAhでスマホ数回分。
停電下で扇風機とスマホを動かせるかどうかが、夏の避難生活の体感を大きく変えます。大型より、避難所や車まで持ち運べる重さのほうが実際に使えます。
手回しは常用の充電手段にはなりません。電源が尽きたあとに情報を得る最後の一手として、そしてスマホの電池を情報収集で使い切らないための道具として持ちます。
停電時は懐中電灯より、部屋全体を照らせるランタンの方が使えます。電池でも充電でも点くものだと、どちらが尽きても止まりません。
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なぜ線路が危ないのか
トンネル内に停車した際や、走行中については隣接線路を走行中の電車と接触する恐れや高圧電線もあって危険ですので、みだりに操作せず乗務員の指示に従い、落ち着いて避難してください(東京メトロ「こんなときは」より)
理由は2つ挙げられています。ひとつは隣の線路。自分が乗っている電車は止まっていても、反対側や隣の線が動いていることがあります。もうひとつが架線です。電車を走らせるための電線には高い電圧がかかっています。
9月15日の朝に東西線で起きたのは、その架線が切れた事故でした。停電で電車が駅間に止まり、乗客は線路上を歩いて最寄りの駅や出口へ移動しています。この「線路を歩く」は、係員が電気を止めて安全を確かめたうえで誘導する手順です。乗客が自分の判断で始めることではありません。
待つあいだにできること
停電した電車の中は、時間がたつほど暑くなったり暗くなったりします。長引いたときのために、持っているものでできることは限られています。
- 飲み物を少しずつ飲む。一気に飲み切らない
- 携帯の画面を暗くして電池を残す。振替輸送の案内を見るのに要る
- 気分が悪くなった人がいたら、非常通報装置で乗務員に伝える
- ドアの前に立ち続けない。開いたときに人が流れる
必要もなく操作すると罰則がある
非常用ドアコックは、必要がないのに操作した場合、鉄道営業法第33条により罰せられる場合があると案内されています。いたずらの防止というより、動いている列車の中でドアが開くこと自体が事故につながるためです。
国土交通省は2022年6月に「車内非常用設備等の表示に関するガイドライン」を出し、非常通報装置やドアコックの位置と使い方の表示をそろえる方向を示しています。東京メトロも車内ディスプレイでの案内映像を始めています。
覚えておく順番は「放送を待つ → 係員の指示 → 指示に従って移動」。自分で決めるのは最後だけです
生活・仕事にどう効くか
- 移動:駅間で止まった電車から降りる判断は、乗客ではなく乗務員がする。勝手に降りると隣の線路や架線が危険になる。
- 備え:停電すると車内の空調と照明が弱まる。飲み物と携帯の電池が、待ち時間をしのぐ道具になる。
結局どうすればよいか
- 駅間で止まったら、まず車内放送を待つ。ドアは自分で開けない
- ホームに着いたのにドアがずれて開かない場合だけ、非常用ドアコックでホーム側へ避難する
- 必要もなく操作すると鉄道営業法第33条により罰せられる場合がある、と案内されている
公式出典
- 東京メトロ「こんなときは(安心への取組み)」(2026年9月15日発表)
- 国土交通省鉄道局「車内非常用設備等の表示に関するガイドライン」(令和4年6月)(2022-06発表)
更新履歴
- 2026年9月15日 初版を公開。
※本記事は2026年9月15日時点で公表されている情報にもとづきます。数値・制度・進路などは今後変わる可能性があるため、最新の内容は各公式発表をご確認ください。
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